バーチャルオフィス　デメリット

バーチャルオフィスは自宅で実際の業務を行い、住所だけを自宅ではない都会の一等地に持てたり、秘書代行サービスなどの様々なサービスを利用できるます。

その為、ネットショップやコンサルティング業務、営業所等、事務所を持たずにできるビジネスをする方に人気があります。

しかし、ビジネス内容によってはデメリットにもなるポイントがあります。メリットだけをみるのではなくどういったデメリットにもキチンと目を向けたいものです。

デメリットの一つに、都会の一等地を住所にできる反面、他にも同じバーチャルオフィスを利用している会社があると、その住所が同じになってしまうということが考えられます。

もし顧客がホームページの住所を見て、他の会社の住所と同じだと気づかれてしまったら、実在しない会社なのではないかと疑われる可能性もないわけではありません。

そういった住所が供用していることを知られないため、ホームページなどには詳しい住所を記載しないで名刺のみに記載するという方法をとっている方もいるようです。

また、ビジネスの内容やバーチャルオフィスの会社によっては、バーチャルオフィスの住所で許可がおりないというケースもあります。

そういう事態を防ぐためにも、利用するバーチャルオフィス選びが重要となってくるのです。

バーチャルオフィスには、バーチャルオフィスの住所に届いた郵便物を保管したり転送してくれたりするサービスもおこなっている会社もあります。

ですが、その際に郵便物を受け取りに行かなければならなかったり、転送してもらうにしてもバーチャルオフィスの住所を経由するため受け取りが遅れてしまうという事も考えられます。

デメリットをしっかり把握しておけば、バーチャルオフィスを利用した時におこりうるトラブルを事前に察知して対処方法を考える事も出来ます。

例えば、ホームページに掲載する住所はバーチャルオフィスの住所とし、東京支店ということにしておきます。

言ってみれば、これはまだつき合いのない顧客に向けて見せる情報です。しかし、既に何らかのつき合いのある顧客に対しては、実際の住所を本社として案内します。

顧客に対しては、『お客様の個人情報等は本社で管理しています』ということにして、郵便物などは自宅住所に送ってもらうようにするという方法もあります。

バーチャルオフィス比較